Wantedlyを導入したものの、思うように応募が来ない。毎週の募集更新やストーリーの投稿に手が回らない。スカウトを送り切れないまま、見込みのあった候補者が他社に流れてしまう。Wantedlyの運用では、こうした「回らない」状態に陥りがちです。

Wantedlyは掲載して待つだけの媒体ではなく、求人の更新頻度やスカウトの送信量、候補者への対応速度といった行動量が成果を左右する運用型のサービスです。だからこそ、運用そのものを外部に任せる「Wantedly運用代行」を検討する企業が増えているのではないでしょうか。

この記事では、Wantedly運用代行に依頼できる業務範囲、Wantedly本体の料金と運用代行費の関係、費用相場、そして失敗しない選び方までをお伝えします。内製した場合の工数の目安もあわせてお伝えします。

※ 本記事に登場するWantedly本体および各社の料金・サービス情報は2026年6月時点のもので、改定される場合があります。

Wantedly運用代行とは

Wantedly運用代行とは、Wantedlyの会社ページ作成や募集の更新、ストーリーの投稿、スカウトの送信といった運用業務の全部または一部を、外部の事業者が代わりに担うサービスを指します。まずは、なぜWantedlyに「運用代行」サービスが存在するのかを、媒体の特性からご紹介します。

運用型の媒体だからこそ運用代行が生まれる

Wantedlyは、募集の掲載、ストーリー（社内の様子や事業の想いを伝える記事）の発信、候補者へ直接アプローチするダイレクトスカウトを柱とするサービスです。

掲載課金型の求人広告のように「出して待つ」だけでは、Wantedlyの強みは引き出しにくいです。記事を継続的に更新し、スカウトを送り、候補者に素早く対応するほど成果が出やすくなります。この行動量を社内だけで確保できない場合に、運用代行が選択肢となります。

Wantedlyという媒体の特性

Wantedlyの公式記事によると、登録ユーザーの7割以上が20〜30代の若手人材で、職種別ではエンジニアが最も多く、知名度よりも仕事内容や事業内容を重視する人材が多いとされています[1]。給与や知名度では勝負しづらい企業でも、事業や価値観への共感で候補者と出会いやすいのが特徴です。

登録者数も拡大が続いており、WantedlyのIR資料では、国内の登録ユーザーは2026年6月期第2四半期時点で444万人です[2]。1社あたりの月間応募数は約25件とされています[1]。

また、コンテンツが資産として積み上がるという特徴もあります。掲載課金型の広告は出稿をやめれば露出も止まりますが、Wantedlyのストーリーや会社ページはストック型で、蓄積するほど候補者に届きやすくなります。継続して運用するほど、応募の獲得にかかるコストが下がっていく構造です。

Wantedly運用代行に依頼できる業務範囲

Wantedly運用代行に任せられる業務は、会社ページの整備から効果測定まで幅広く及びます。サービスによって対応範囲が異なるため、どこまでを依頼できるのかを把握しておくと、後の選定でも役立ちます。実務は、大きく次の5つの工程で捉えると良いでしょう。

会社ページの作成

会社の理念や事業内容、働く環境を伝える会社ページを立ち上げる工程です。候補者が募集内容と合わせて目にする部分で、ここの作り込みも応募率に影響します。

募集の作成・更新

職種ごとの募集記事を作成し、定期的に更新する工程です。採用する職種が多いほど、更新対象が増えて運用の負荷も上がっていきます。

ストーリーの作成・投稿

社員インタビューや事業の背景、社内の出来事などを記事化して発信する工程です。検索エンジンやSNS経由の流入にも効きやすく、採用広報の中心的な役割を担います。一方で、企画・取材・執筆と工程が多く、最も手間のかかりやすい部分でもあります。

スカウトの候補者選定・文面作成・送信

採用要件に合う候補者を抽出し、一人ひとりに合わせた文面を作成して送信する工程です。同じ文面を一斉送信するのではなく、候補者ごとに訴求を変えることで返信率の改善が見込めます。Wantedlyのスカウト運用ガイドでは、一般的なスカウトの返信率が1桁台のことも多い中、Wantedlyでは返信率30%以上を記録する事例が数多くあるとされています[5]。

効果測定と改善

応募数やページの閲覧数、スカウトの返信率、面談化率などを集計し、募集やスカウトの改善につなげる工程です。データをもとに毎週のように改善を回せるかどうかで、運用の成果は変わってきます。Wantedly運用がうまくいかない理由の一つは、この振り返りが後回しになりやすいことです。

業務範囲を一覧にすると、次のようになります。

Wantedly本体の料金

Wantedly運用代行の費用を考えるうえで、最初に押さえておきたい大前提があります。それは、Wantedly本体に支払う媒体費と、運用代行の事業者に支払う代行費は別建てだということです。Wantedly運用にかかる費用の全体は、この2つを足して捉える必要があります。

まずはWantedly本体の料金を紹介します。

Wantedlyの利用プランは、ライト・スタンダード・プレミアムの3つで、初期費用0円・成果報酬0円・月額5万円〜、スカウト機能付きのプランで月額13万円〜、1か月の無料トライアルがあります。契約期間内であれば掲載数や応募者数に上限はありません[3]。

スカウト機能は、募集を1つ以上公開していれば「無料スカウト」通数上限なく使用でき、加えてスタンダードプランでは6か月150通、プレミアムプランでは6か月300通の「プレミアムスカウト」が付きます[3]。 さらに、標準のスカウト通数では足りない場合、追加オプションのダイレクトスカウトを単月から利用できます。価格は100通25万円、300通65万円、600通120万円となっています[4]。

Wantedly運用代行の費用相場

運用代行費は、対応範囲によって大きく変わります。まずは大まかなレンジを示し、あわせて自社で運用した場合の工数の目安もご紹介します。この両方を並べることで、外注と内製の損益分岐点を考えやすくなります。

料金形態と費用のレンジ

Wantedly運用代行の料金形態は、月額固定型・従量型・成果報酬型に分かれますが、主流は月額固定です。

対応範囲別の費用相場は、おおよそ以下のようになっています。

内製した場合の工数の目安

各業務にかかる時間の目安は、おおよそ次のとおりです。

毎月の総時間は、運用する求人の数、ストーリーの本数、送るスカウトの通数によって大きく変わります。自社の運用計画にあてはめて、必要な業務の時間を積み上げてみると、毎月かかる工数の目安が見えてきます。あわせて、募集やストーリーの制作だけでなく、応募者の確認・一次対応・面談の調整といった実務が発生する点も見込んでおきましょう。

外注と内製のどちらが妥当かは、社内で確保できる工数と、その時間を本業に充てた場合の機会損失を見比べて判断するのが現実的です。

Wantedly運用代行を使うメリット

Wantedly運用代行には、工数削減や専門性の活用といったメリットがあります。ここでは代表的な3つを取り上げます。自社はこれらのメリットを得られる状況か、考えてみてください。

採用担当の工数を削減できる

第一のメリットは、運用にかかる工数を外部に移せることです。前述のとおり、Wantedlyの運用には会社ページや募集の更新、ストーリー、スカウトと、毎月まとまった作業時間がかかります。運用代行を使うことで、担当者は採用要件の意思決定や面接といったコア業務に集中しやすくなります。

運用不足による機会損失を防げる

採用担当がWantedly運用と他の採用業務とを兼任している場合、Wantedlyの運用時間を確保できず、募集の更新や記事作成が止まりがちです。 Wantedly運用を外部に任せて確実に運用することで、Wantedlyの媒体費用は同じでも、異なる効果を生むことができます。

Wantedlyに特化したノウハウを使える

第三のメリットは、Wantedlyの運用ノウハウを即座に調達できることです。会社ページやストーリーの作り方、スカウトの送り方にはWantedly特有の勝ち筋があり、自社で一から試行錯誤すると立ち上げに時間がかかります。媒体特性を理解した業者に任せることで、試行錯誤の期間をショートカットできます。

Wantedly運用代行を使うデメリット

メリットがある一方で、Wantedly運用代行には注意すべき点もあります。デメリットも踏まえて検討することが、導入後のギャップを防ぐことにつながります。

第一に、事業者や担当者によって成果に差が出やすい点が挙げられます。第二に、任せきりにすると運用ノウハウが社内に残りにくくなります。第三に、採用要件のすり合わせや会社ページの準備に立ち上げ期間がかかり、すぐに成果が出るわけではありません。第四に、媒体費と代行費の二重のコストがかかるため、少人数の採用では相対的に割高になるケースもあります。

ただし、これらのデメリットは、事前の確認と設計で対処できるものもあります。実績のある事業者を選ぶ、定期的なMTGを通じてノウハウ移転を図る、採用したい時期から逆算して早めに準備を始める、といった対応をセットで進めておきましょう。

失敗しない選び方

Wantedly運用代行は会社によって成果に差が出るため、選定の段階でいくつかの観点を確認しておくことが大切です。料金の安さだけで選ばず、自社の課題に対してパフォーマンスを発揮してもらえそうかを軸に見極めましょう。ここでは6つの確認ポイントを挙げます。

1. Wantedlyの運用実績があるか

Wantedlyの運用実績、特に自社に近い業種・職種での支援実績を確認しましょう。実績の有無は、コンテンツやスカウトの質に直結します。特に、Wantedly認定パートナーや、Wantedly出身メンバーが在籍する場合、質が高くなりやすいです。

2. コンテンツの制作力があるか

会社ページやストーリー、募集記事を作り込めるかどうかを確認しましょう。「スカウトは強いがコンテンツが弱い」「コンテンツは強いがスカウトが弱い」と、事業者によって得手不得手が分かれることがあります。

3. 改善の方法論を持っているか

応募率・返信率や面談化率をどう改善するのか、その具体的な手順を説明できるか確認しましょう。とりあえず作る・送るだけで改善のサイクルがない場合、成果は頭打ちになってしまいます。

4. 応募者対応まで業務範囲に含まれるか

スカウトの送信だけでなく、返信が来た後の対応や面談の調整まで対応範囲に含むかを確認しましょう。返信があっても対応が遅れると、候補者は他社へ流れてしまいます。自社でスピーディな対応が難しい場合は、応募者対応まで依頼できる業者を優先しましょう。

5. 最低契約期間が見合うか

最低契約期間が自社の採用計画と見合うかを確認しましょう。Wantedlyはコンテンツの蓄積によって効果が伸びていく媒体のため、極端に短い期間では効果を測りにくい一方、長期の縛りが合わない場合もあります。

6. 法令やルールへの理解があるか

採用に関わる法律やルールを理解している事業者かを確認しましょう。外部に募集や候補者対応を任せるときは、契約のかたちや候補者の個人情報の扱いなど、事前に決めておくべき点があります。こうした点に配慮できる事業者のほうが安心です。

向いている企業・向かない企業

Wantedly運用代行は、すべての企業に最適なわけではありません。自社の状況に合うかどうかを見極めるために、向いているケースと向きにくいケースをお伝えします。

向いているのは、20〜30代の若手やカルチャーフィットを重視した採用をしたい企業、複数の職種を継続的に採用したい企業、社内に十分なリソースが無い企業です。Wantedlyのユーザー特性と、運用型という媒体の性質に合致するためです。

一方で、高年収の即戦力ハイクラスだけを単発で狙う採用や、大量の採用には、他の採用媒体の方が向いているケースもあります。Wantedlyは若手・共感型の採用に強みがある媒体のため、狙う層と媒体特性が合っているかを先に確かめておきましょう。

まとめ

Wantedly運用代行は、会社ページの作成からストーリーの投稿、スカウトの送信、効果測定までを外部に委託できるサービスです。検討にあたっては、次の点を押さえておきましょう。

• 媒体の性質：Wantedlyは行動量が成果を左右する運用型。更新・スカウト・対応速度が鍵になる
• 業務範囲：会社ページ・募集・ストーリー・スカウト・効果測定の5工程。意思決定は自社、実務は委託が基本
• 費用：Wantedly本体の媒体費と運用代行費は別建て
• 相場：対応範囲によって月額約9万〜50万円台まで幅がある。内製の工数とも見比べて判断する
• 選び方：運用実績・対応範囲・法令理解などを確認する

Wantedlyはユーザー層や運用方法に特徴がある媒体のため、まずは自社の採用課題を整理し、そこにフィットするか判断することが大事です。

Wantedlyを導入したものの運用が回らない・成果が出ないなどお悩みがある場合は、リソースワーカーの「Wantedly運用支援」もご検討ください。Wantedly出身メンバーを含むチームが、会社ページの立ち上げから募集の更新、ストーリーの投稿、スカウトまでを一括でお引き受けし、運用に不可欠な行動量を担保します。支援企業の半数以上が人事不在のスタートアップで、初回契約継続率は100%です。

サービス資料はこちら

出典

1. Wantedly「採用担当者向けサービス紹介」
2. Wantedly「IRライブラリ」
3. Wantedly「採用サービスの有料プラン価格・掲載料金について」
4. Wantedly「ダイレクトスカウト」
5. Wantedly「スカウト運用ガイド」
6. NOVEL「Wantedly運用代行」
7. まるごと人事ライト
8. CASTER BIZ recruiting
9. 即戦力RPO